暗号通貨

2020.1月5週目 ブロックチェーンNEWSと暗号資産評価損益

みなさんこんにちは、そしてこんばんは。

TK7です。

本日は1月最後の週のブロックチェーンNEWSとBitcoinRippleをはじめとした暗号資産の評価損益をまとめました。是非ご覧ください!

このブロックチェーンNEWSでは、本記事を読めばブロックチェーン技術やBitcoin・Rippleを主とした暗号通貨について、動向がわかるようにまとめています。

いろんなサイトに行ったり、ページを飛んだりと情報収集って手間ですよね。

僕がブロックチェーンNEWSを見ていてそう思ってました。

なので、いろんなサイトやページに飛ばなくても1つの記事を読めばブロックチェーン技術やBitcoin・Rippleの動向がわかる記事をこのブロックチェーンNEWSで作っています。

是非ご覧ください!

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ブロックチェーンNEWS

新型肺炎:中国ビットコイン採掘メーカーの生産・出荷状況に影響

新型肺炎(コロナウイルス)の拡散と政府の都市隔離実施による影響を受け、大手仮想通貨採掘機械メーカーのBitmain、CanaanおよびMicroBTによるマイニングマシンの生産、出荷に遅延が生じることが明らかになった。顧客向けに輸送予定日の変更を伝えた。中国では、旧正月の連休を2月9日にまで延長すると政府が発令、BitmainらBitmainら大手三社もASICsマシンの予定通りの出荷が困難になっている。MicroBTの顧客向けレポートでは、現時点で「生産、輸送、およびアフターサービスも正常に機能していない」と発表された。(BitmainやCanaanも類似報告)メーカーが輸送を遅延させる一方で、感染地域から離れている採掘業者はマイニングを続けている。コインポストが報じたように、四川、雲南、新疆などの遠方地域で運営している業者は特に肺炎の拡散を危惧せずにマイニング業務を行なっている。「ウイルスは機械に届かない」とし、機械中心のマイニングファームに及ぶ影響は軽微と指摘されるマイニング業界だが、半減期前の駆け込み需要が加速するこのタイミングで、マシンの新規導入が滞ることは、ハッシュレートの上値を重くする要因になりかねない。

コインポスト

CMEのビットコイン取引高、1000億ドルを突破 立ち上げから2年で

シカゴマーカンタイル取引所(CME)のビットコイン取引高が1000億ドル(約10兆9000億円)を突破した。昨年9月には、インターコンチネンタル取引所(ICE)傘下のバックトが現物受け渡しのビットコイン先物を開始。また昨年12月にはビットコインのオプション取引も開始した。ライバルの参入にも関わらずCMEは機関投資家からの需要を継続してひきつけている。マコート氏は「機関投資家や現物トレーダーなどからの力強い参加が見られている。彼らは透明性、価格発見能力、リスクの移転などを提供できるCMEグループのような規制されたマーケットプレースを評価している」

コインテレグラフ

アジア初 ビットコインのインデックス投資信託がローンチへ

シンガポールに拠点を置くデジタルアセット関連企業Stackは、アジアで初めて仮想通貨ビットコインに連動する単一インデックス型投資信託を公開した。Stackはシンガポール中央銀行MASに規制されている企業で、投信を通じて計7.5億〜20億ドルを段階的に調達する。アジアの機関投資家を中心に提供する商品で、ティッカーシンボルは「BTCX100」。現物のビットコインの取扱いついては、米大手カストディ企業BitGoが担当し、銀行口座は米銀行Silvergate Bankが提供。指数プロバイダーとしてCoinMetricsが参画し、指数のメカニズムを保守する。資産・税務監査に会計事務所Cohen&Co.、大手ヘッジファンドDRWと英AAA級保険連盟もサービス提供に参画し、商品提供の安全性と信頼性確保に努めるという。責任者はこの商品を立ち上げる理由に関して、「アジアではリスクが調整されたBTC投資はほぼ存在していないため、機関投資家はBTCのパフォーマンスから恩恵を受けることはできなかった」と説明。

コインポスト
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仮想通貨イーサ先物は「間もなく登場するだろう」 =米CFTC委員長

米商品先物取引委員会(CFTC)のヒース・ターバート委員長は、イーサ(ETH)の先物取引が近いうちに実現するとの見通しを示した。「現在、ビットコインとイーサの2つの最大のデジタル資産が、我々の管轄内にある。…ビットコイン先物につては現金決済と現物引き渡しの両方が実現した。私の推測では、ETH先物も間もなく登場するだろう」ETH先物については、2018年にシカゴオプション取引所(CBOE)が取り扱いを検討しているとの報道が出ていたほか、2019年1月にはレジャーXがCFTCの認可待ちであると述べていた

コインテレグラフ

スイス初:トークン化した株式でIPOを実施へ イーサリアムブロックチェーンを利用

スイスの規制当局は、ブロックチェーンに保存されるトークン化された株式のIPO(新規株式公開)の実施を承認。利用するブロックチェーンはイーサリアムだ。完全に法的順守を行うブロックチェーン上のIPOであり、同国初の事例になると判明。IPOを予定するのは、スイスのブロックチェーン企業「OverFuture」社。EURO DAXX(欧州デジタル資産取引所)が提供するスマートコントラクトを使用して合法でIPOを行い、イーサリアムブロックチェーン上で株式を発行する予定と発表した。企業が資金調達へのアクセスを支援するためにブロックチェーンを使用したのはこれが初めてではないものの、今回のIPOはスイスにおける先進的な例となる。プレスリリースによると、今回のIPOと現在ブロックチェーンで利用可能な他の形式のデジタル証券との主な違いは、定款が株式(トークン)のデジタル性質を直接表すことと、株主の登録簿がブロックチェーンを使用して保存されることである。*定款とは、「法人の目的・組織・活動・構成員・業務執行などについての基本規約・基本規則そのもの(実質的意義の定款)、およびその内容を紙や電子媒体に記録したもの(形式的意義の定款)」とのことだ。つまり、OverFuture会社の所有権の譲渡はブロックチェーン上のトークン譲渡のみで実行可能であり、トークンの所有権によって、保有者は株主となる。株式市場への参入でもあるIPOは、その会社の株式が投資家に売却されるという公募形式である。これまでスイス内のIPOは、金融機関(アンダーライター)によって引き受けられる必要がある。だが、OverFutureのIPOが承認されたことは、企業が第三者機関を必要とせずに、株式をデジタル形式で組織し、ブロックチェーン上で公開することが可能であることを意味する。OverFuture社によると、ブロックチェーンテクノロジーを採用することで、資本市場の効率性が高まることになる。費用や時間、その他の効率性について、第三者の仲介をなくし、関係各機関のやり取りを省略することで確保できると説明している。この場合の第三者とは、銀行、ブローカー・ディーラー、中央預託システム、公証人、その他の金融仲介業者を指す。

コインポスト

仮想通貨ビットコインゴールド、「51%攻撃」の被害

仮想通貨ビットコインのハードフォークで生まれたビットコインゴールド(BTG)が、今年1月下旬に51%攻撃の被害にあったことがわかった。51%攻撃とは、悪意のある特定のグループがハッシュレートの51%を支配することで、不当な取引を行うこと。攻撃対象となるのは「Proof of Work(PoW)」と呼ばれる、ビットコインも採用するアルゴリズムを採用する仮想通貨となる。今回2度にわたって51%攻撃を受けており、1回目が1900BTGで、2回目が5267BTG、それぞれ執筆時点のレートで約258万2100円と約715万7900円相当が、二重支払いされた。本件を公表した「Bitcoin Gold Organization」は、取引所間のリスク管理システムによって、1つまたは両方の攻撃が失敗に終わったと説明。その後、両方のBTGが取引所に戻されたという。どこの取引所かは明かしていない。「Bitcoin Gold Organization」は、51%攻撃による二重支払いへの耐性を備えたアルゴリズムの開発に昨年から取り組んでいると説明。2020年のQ1(1月から3月)にはリリースされる予定だ。一方、BTG価格は前日比17%の上昇を記録するなど、現時点では影響はみられない。

コインポスト
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カンボジアでの中央銀行デジタル通貨、今年第1四半期にも正式リリースか

ソラミツによると、バコンはトークン型のデジタル決済であり「バコン自体が現金と同等の価値を持ちファイナリティがあるため、リテール決済における加盟店での支払いや企業間の送金においても、現金決済と同様に後日の資金清算や振込指示・着金確認の必要がない」という。カンボジア国立銀行がテスト運用を進めているデジタル決済システム「バコン」が間も無く正式運用される見込みであることがわかった。プノンペン・ポストが27日に報じた。バコンは中央銀行デジタル通貨(CBDC)の発行にも使われる予定だ。バコンは日本のブロックチェーン企業ソラミツが開発。同社の「ハイパーレジャーいろは」を活用している。昨年7月から正式導入に向けたテスト運用を開始しており、現在までにカンボジア最大の商業銀行を含む11の銀行や決済事業と連携しているという。「バコンはカンボジアの決済領域にいる全てのプレイヤーを同じプラットフォームに置くための役割を果たす。さらに、銀行とは関係なくユーザーが相互に支払うことができるようにする。最終的にはバコンを介したクロスボーダー取引も許可したいと考えている」

コインテレグラフ

日銀雨宮副総裁、「CBDCの発行準備ができていなければならない」

日銀の雨宮正佳副総裁は30日、都内で講演し、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の発行について「需要がある場合に備え、日本銀行はデジタル通貨を発行する準備ができていなければならない」とCBDC発行の可能性を強調した。ロイター通信が報じた。ただ、即時に発行する計画はなく、金融政策への影響や安全基準を確保するための措置など様々な要因を精査する必要をあげた。雨宮副総裁は黒田総裁などと同様に発行の可能性を調査し続けることが非常に重要であるとした。「技術革新のスピードは非常に速い。決済システムが世界で普及することで、CBDCに対する国民の需要が日本で急増する可能性がある」

コインテレグラフ

インド、デジタル通貨(CBDC)と国営ブロックチェーンを提案

官民連携により設立されたインドの非営利団体、国立スマートガバナンス研究所(NISG)は、国家ブロックチェーン戦略草案を公表した。NISGは、世界でブロックチェーン技術には諸手を挙げて歓迎するが仮想通貨に不信感を抱く傾向があることを認める一方で、異なるタイプのブロックチェーンを明確に区別することが重要だと指摘。「イーサリアムのようなネイティブ仮想通貨を運用するパブリックブロックチェーン」ではなく、「『許可型』のパブリックブロックチェーンで管理されるデジタルルピー (CBDR)を、政府とインド中央銀行が共同で発行すること」を強く推奨した。CBDRを提供することの利点は、インドのブロックチェーン開発者と起業家が、明確な規制の枠内で、分散アプリケーションを作成および実行できることだと述べている。草案ではさらに、政府部門や選ばれた業界団体が検証ノードを運営する、政府運営の許可型ブロックチェーン(National Permissioned Blockchain)が提案された。 この公営ブロックチェーンプラットフォームは、様々な他のサービスを提供するブロックチェーンと組み合わせることにより、「サービスとしての信用」を提供することも可能だと指摘。 その上で、このような政府主導のブロックチェーン技術の活用こそが、活気ある新興産業を促進しようとするインド政府の姿勢を示すのに大切な役割を果たすとした。仮想通貨に対して全面禁止の法案が提出されるなど、好意的な環境とは言えないインドだが、NISGは、デジタル通貨に関する法律は、特定の技術そのものに対してではなく、その機能に焦点を当てて判断するべきだと提案した。また、「多層的かつ複数の利害関係者が絡んでくる規制の構造を考えると、部門やセクターを横断した調整されたアプローチが必要」だと述べ、数々の政府機関をまたいだ、ブロックチェーン戦略を調整するためのオフィス/機関の設立を推奨した。NISGが描くブロックチェーン戦略のビジョンは、「インドが2025年までに民間部門および公共部門でのイノベーション、教育、商業化、ブロックチェーン技術の採用で世界の主要国の1つになること」。 さらに、国家戦略の使命は、「ブロックチェーン技術と既存の経済エコシステムとの統合を積極的に促進するために、利害関係者と協議して一連の政策フレームワークとインセンティブを提供する」ことだと定義した。

コインポスト
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「仮想通貨は支払い手段として革新的」ドイツ銀行がレポート

「世界でビットコインによる支払いはごく僅かにとどまっている」ものの、仮想通貨には「支払いスタンダードを変革するポテンシャルがある」と指摘。一部の人間は仮想通貨を金(ゴールド)のような資産クラスとみるべきと主張しているが、「仮想通貨は我々の支払いの仕方を変える革新的な新技術」と述べた。一方、ドイツ銀行はビットコインのボラティリティが高すぎるために「価値保存手段」として機能できないと述べた。

コインテレグラフ

ロート製薬、ブロックチェーン開発企業と共同研究を開始 情報セキュリティ強化へ

顧客の個人情報や企業の機密情報を安全に管理するため、ロート製薬はユニメディアのコンソーシアム型ブロックチェーンに着目。セキュリティを強化することによって、顧客(通販)の不安を解消し、また社員も安全に情報を運用できるようになることを目指して研究を進める。今回の研究対象にコンソーシアム型のブロックチェーンを選んだ理由は、指定した管理者の承認の下で、データの登録や変更を実行できるようにするためだという。完全なプライベート型ブロックチェーンと違い、複数の企業で運営を行うこともできて柔軟性があり、またパブリックブロックチェーンと違って一定の機密性も保てる。ロート製薬ではDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しており、データ保護だけでなく、情報を登録した記録や編集した履歴を明確に残すことも重要視してしているという。そのためにも、透明性が高くデータの改ざんが事実上不可能なブロックチェーンの実用化を目指す。

コインポスト

「ブロックチェーンを使った公文書管理を」、音喜多議員が安倍首相に提案

日本維新の会の音喜多駿参院議員が、公文書管理問題を巡る質疑の中で、公文書のデジタル化とブロックチェーン技術の活用を提案した。「現在の技術では改ざんは限りなく防止できる。…公文書のデジタル化が進んでいない状態ですから、ブロックチェ―ン技術を比較的容易に適合することが可能だ。…政府が公文書管理にブロックチェーン技術を使うとなれば、その発展にも間違いなく寄与することになる。公文書管理のデジタル化とともにブロックチェーンを実装するべき」安倍首相は「技術的な問題である」として直接答えず、この提案には北村誠吾内閣府特命担当大臣が答弁。北村大臣は行政文書の電子化については「具体的実現手法については検討中」であると述べるにとどまった。音喜多議員は「技術と環境は既に整っており、(ブロックチェーンを導入するかは)政治家の決断次第だ」と主張した。

コインテレグラフ

ローカルビットコイン、特定地域で取引停止 仮想通貨を引き出しできない事例も

経済不安で需要が増加した仮想通貨のP2P取引所LocalBitcoinsにて、アフリカ、中東、アジアの3地域の利用者アカウントが予告なしに停止されていることが分かった。アカウントの閉鎖地域はアフガニスタン、イラク、ナイジェリア、シリア、パキスタンなどの国々に広がっている。LocalBitcoinsからの公式声明が現時点では確認できないため、閉鎖の意図は不明。1月10日に施行された第5次欧州反マネーロンダリング指令(AMLD5)やFATFの圧力が影響しているのではないかとの声も挙がっている。閉鎖対象となった国のユーザーは、「アカウントを削除してビットコインを取引所から引き出す」ように促すメッセージを受信しているが、アカウントが既に「無効化」されていることで、ビットコインを引き出せない事例も発生しているという。アカウントを閉鎖された、あるRedditユーザーは、自分の仮想通貨にアクセスするためにはアカウントの削除をリクエストしなければならず、そのためには少なくとも14日間待たなければならない状況だと報告している。また他のRedditユーザーは、LocalBitcoinsアカウントを停止されたユーザーには次のようなメッセージが表示されると伝えた。以下の国に居住または、その他の方法で居所を定めているお客様は、デューデリジェンスプロセスを強化する必要がある。以下の国はEU委員会によって指定されている:アフガニスタン、アメリカ領サモア、バハマ、ボツワナ、朝鮮民主主義人民共和国、エチオピア、ガーナ、グアム、イラク、リビア、ナイジェリア、パキスタン、パナマ、プエルトリコ、サモア、サウジアラビア、スリランカ、シリア、トリニダードトバゴ、チュニジア、米領バージン諸島、イエメン。2012年に設立されたLocalBitcoinsは、世界248カ国で利用されており、第三者の関与なしにトレーダーがビットコインを直接売買できるピアツーピア(P2P)取引が可能なプラットフォームとして、特に経済が不安定な地域において人気を博している。当初、匿名取引も可能とするプラットフォームとして設立されていたものの、2018年4月には、トレーダーのID開示を義務化し、匿名取引を停止した。ビットコイン統計ウェブサイトCoin Danceのデータによると、LocalBitcoinsのグローバルビットコイン取引量は、2020年1月上旬までに2019年9月以降50%以上減少。匿名取引や対面取引の終了で、悪い利用方法の需要状況が影響した可能性が指摘された。ヘルシンキに本社を置くLocalBitcoinsは、2018年頃から顧客認証ポリシーの強化など、ALM対策を徐々に実施しており、今回のアカウント閉鎖も、それに関連している可能性もある。

コインポスト
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評価損益

Bitcoinを主に保有しているbitFlyerです。

最近仮想通貨は調子がいいぞ!!!

そして主にRippleを保有しているbitbank。

BitcoinにつられてRippleも上昇してくれました!

嬉しい!

Bitcoinチャート分析

まずは100万を維持できるかどうか。

110万を超えてくるとレジスタンス抜けになり上昇が進むと思いますが、4時間足でヘッドアンドショルダーの形になっています。

下げるのか、ベッドアンドショルダー否定されて上がるのか注目していくことになります。

トレンドは上昇だと思うので週末までには上がるんじゃないかと思ってます。

ヘッドアンドショルダーで下落したところが安値更新しなければ押し目買いのシナリオになるのではないでしょうか。

つまりこの下げは調整と捉えて相場観察していきます。

Rippleチャート分析

僕のルールを照らすと高値切り下げているので下落しそうな相場観。

27円辺りがレジスタンスが結構手強そうですね。

前回高値切り下げた時下落しているので、Rippleは上昇より下落優位と考えています。

Bitcoinが上昇した際は高値超えるか又はあまり連動せず持ち合うか。

下落した際は24円でサポートされるかが注目されます。

Bitcoinに比べてRippleは全然上がってこないですね。

あまりBitcoinに連動せず、独自性の動きをしている感じを受けます。

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