簡単で初心者にもわかりやすく日経平均株価を解説！

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みなさんこんにちは、そしてこんばんは。

TK7です。

日経平均株価、みんな知ってますよね。

投資している人はもちろん、してない方でもニュースの最後で聞いたことがあると思います。

そんな日経平均株価について、どんな株価なのかご存知ですか？

また、日経に対してNYダウと個別株の関係性についても比較しています。

個別株との比較ではエントリーチャンスとしても使えますよ！

本記事を読めば日経平均株価が何なのか知ることができます。

是非最後までお付き合いください！

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日経平均株価ってなに？

色んな呼び方がある

日経平均株価日本の株式市場において重要な株価指数の１つです。

日経や日経平均又は日経225と呼ばれる事もあります。

海外では「NIKKEI・NIKKEI225」と表示されることが多いです。

日本経済新聞と日経平均株価

日本経済新聞は「日経平均株価」の名称を使用するよう求めている。

225とは⁉︎

日経平均株価とは、「日本経済新聞社が、東京証券取引所一部に上場する約2,000銘柄のうちから、市場流動性（売買の活発さや安定度）の高い225銘柄を選定し、その株価をもとに算出する指数」のことです。東京証券取引所で株式が立会取引されている時間帯に、5秒間隔で算出、配信されます。

「日経平均が上がっていれば多くの企業の株価が値上りしている」、「日経平均が下がっていれば多くの企業の株価が値下りしている」という見方ができ、株式市場全体の大まかな値動きを把握することができます。

このため注目度が高く、テレビのニュースなどで「今日の日経平均は○○○円でした」というように紹介されることも多々あります。

歴史

東京証券取引所が第二次世界大戦後再開した1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価176円21銭からスタートしたダウ式平均株価であったが、2005年6月に算出方法が大きく変わり、現在はダウ式ではない。

日本の株価指標としては東証株価指数(TOPIX)と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われていた。

日本経済新聞社の登録商品である（登録番号第2569182号）。

日本証券取引所の傘下である東京証券取引所がシステム障害で株取引が終日停止になりました。

東証で株取引が終日停止になった時の対策についてまとめていますので、宜しければどうぞ。

21年ぶりに東証で終日売買停止！東証システム障害で株取引できず。トレーダーとして対策を考えるみなさんこんにちは、そしてこんばんは。 TK7です。先日2020.10.1に東京証券取引所(以降東証と表示)でシステム障...

構成銘柄

本記事では2020年10月15日時点での日経平均株価に影響の大きい銘柄を紹介していきます。

日本に住んでいて生活していたら聞いたことのある会社ばかりですよね。

少し親近感湧きますよね。

普段の生活に関わりのある会社が日経平均株価には多く含まれています。

日経平均株価すべての構成銘柄や業種についてはこちらから確認できます→日経平均採用銘柄の株価一覧　日本経済新聞

算出方法

225銘柄の株価を単純に足し合わせて225で割れば日経平均株価が算出される、これが基本的な大原則です。数式で表すと以下の通りです。

日経平均株価＝ 225銘柄の株価合計／除数

仮に日経平均株価の採用銘柄がA社、B社、C社の3銘柄で、それぞれの株価がA社100円、B社400円、C社1000円であったとすると、日経平均株価は（100＋400＋1000）÷3＝500円と計算されます。同様の作業を225銘柄で行えば日経平均株価が計算できます。

ただし実際は単純に225銘柄の株価を足して225で割るのではなく、「みなし額面による調整」と「除数の修正」が加えられ、日経平均株価が算出されています。

みなし額面による調整

ところで日経平均株価は225銘柄を単純に足し合わせて分子を計算するのが原則です。しかしながら、額面の額が50円の銘柄と50,000円の銘柄を同じように足し合わせると、50,000円額面の銘柄の株価に日経平均株価の値動きが大きく影響を受けてしまうことになり、好ましくありません。

例えば、東海旅客鉄道（JR東海）の額面は50,000円、新日本製鉄の額面は50円です。東海旅客鉄道の1月27日の株価は646,000円、新日鉄は194円で、東海旅客鉄道の株価は新日鉄の3,330倍です。しかし、東海旅客鉄道が新日鉄より3,330倍も価値が高いというわけではなく、両社の額面が異なるために生じている差です。

もし日経平均株価の計算上、このまま646,000円と194円を分子に足し合わせてしまうと、東海旅客鉄道の株価の値動きが新日鉄の3,330倍の影響を日経平均株価に与えてしまうことになってしまいます。

そこで、計算上は額面を50円に統一させることとして、額面500円の銘柄は株価を10分の1、額面50,000円の銘柄は株価を1,000分の1にして225銘柄の合計を出すことにしたのです。

上の例でいえば、額面50,000円の東海旅客鉄道株を50円に合わせるため、株価を1,000分の1の646円として分子に足し合わせるのです。

なお、「額面」ではなく「みなし額面」という言葉が使われているのは、現在は額面制度が廃止となっているけれども、あたかも今も額面が存在しているものとみなしているという意味です。

除数

もう1つ、日経平均株価の算出にあたっては「除数の修正」というものが加えられます。日経平均株価の誕生当時は、計算式の分母（＝除数）は単純に銘柄数の225でした。しかし、その後の株式分割や併合、採用銘柄の入れ替えなどによって生じる株価変動の影響をなくす必要が生じるようになりました。

例えば、A社100円、B社400円、C社1,000円の3社があるとすると、この3社の株価の平均は（100＋400＋1,000）／3＝500円です。

ここでC社が1株を2株にする株式分割を実施すると、C社の株価は理論上1,000円÷2＝500円になります。すると、3社の株価平均は（100＋400＋500）／3＝333円になります。株価が変動せずとも、C社が株式分割をするだけで株価が下がってしまうのです。

これではおかしいので、C社の株式分割の前後で株価が変動しないように、分母の除数の調整をするのです。

株式分割前の3社の株価平均は500円でした。株式分割後も同じ500円にするには、除数を2にすればよいことが分かります。（100＋400＋500）／2＝500円となりますね。

このような「除数の修正」を繰り返した結果、現在の日経平均株価の除数は24.966となっています（1月27日現在）。当初の225に比べるとずいぶんと小さくなりました。

日経平均株価の算出方法は少し複雑ですね。

しかしただ合計を足して割るだけではないので細かく管理していると言えます。さすが日本！

定期的に入れ替えがおこなわれる

日経平均株価の対象銘柄は日本経済新聞社が選定し、年に一回の見直しを行う。
つまり日経平均の変動とは、それら影響力のある企業の株価の変動であるため、結果的に日本の経済のバロメーターとして注目されている。

構成銘柄の入れ替え時期

原則として毎年1回、10月1日に実施されます。10月1日が休みの場合は10月2日、その日も休みの時は10月3日に行われます。なぜ定期的に日経平均株価の構成銘柄を入れ替えるのかといえば、それは日経平均という株価指数に日本の産業構造の変化を的確に反映させるためです。

そのために定期的な構成銘柄の見直しでは、入れ替えられる銘柄数には上限がありません。

もう一方の不定期的な銘柄の入れ替え（臨時の入れ替え）は、構成銘柄が合併や経営破たん、持株会社化によって上場廃止、または整理ポストに入った場合に行われます。これは除外された銘柄数だけ新たに採用されるもので、最近の例では2005年5月13日に、粉飾決算が発覚して上場廃止になったカネボウが採用銘柄から外され、その2日後に三井化学が新しく採用されました。

いきなり入れ替えるのではなく、先んじて日本経済新聞社がその旨を発表します。

日本経済新聞社が作成する「日経平均株価構成銘柄選定基準」によれば、日経平均株価の銘柄を入れ替えるにあたって、(1)市場での流動性が高いこと、(2)セクター間のバランスを考慮すること、(3)臨時の入れ替えでは企業の実態を考慮すること、以上の3つの基準が重視されています。

実際には、まず日本経済新聞社の定めている独自の売買代金基準を用いて、東証1部に上場する全銘柄の中から流動性の大きな順に450銘柄が選び出されます（450銘柄は、225銘柄の2倍に当たります）。現在の採用銘柄（225銘柄）の中でこの450銘柄にもれた銘柄は、10月の定期的な入れ替えで自動的に除外されます（これを「絶対除外基準」と呼んでいます）。450銘柄のうちの上位75銘柄は必ず日経平均株価に採用され（これを「絶対採用基準」を呼びます）、残りの150銘柄はセクター間のバランスを考えながら選び出されます。

セクター間のバランスによる銘柄の選出は、「相対採用基準」、あるいは「相対除外基準」と呼ばれるものです。まず先ほどの「流動性の高い450銘柄」を次の6つのセクターに振り分けます。

450銘柄を6つのセクターに割り振ったら、セクターごとに銘柄の数を数えます。その数が各セクターごとの「妥当な採用銘柄数」とみなされ、絶対採用基準の75銘柄と絶対除外基準で除かれる銘柄を考慮しながら、残りの150銘柄が選び出されます。その際にも同一セクター内では流動性の高い銘柄が優先されます。

以上が10月の定期的な銘柄入れ替えで採られる採用基準です。不定期な（臨時的な）銘柄の入れ替えでは、原則として合併や経営破たん、上場廃止などで除外される銘柄と同じセクター内にある銘柄で、市場での流動性が高くまだ採用されていない銘柄が補充されます。

ただし上場廃止になる理由が持株会社化や事業統合などの場合は、原則としてその企業の実態が受け継がれる会社が採用されることになっています。具体例としては、2002年11月26日に三井住友銀行が採用銘柄から除外され、12月3日に三井住友フィナンシャルグループとして新たに採用されました。2003年3月6日のみずほホールディングス（除外）、3月13日のみずほフィナンシャルグループ（採用）も同じ例です。