みなさんこんにちは、そしてこんばんは。
TK7です。
本記事はトイレットペーパーの買い占めにより店舗からトイレットペーパーが消えた件について書いています。
何故買い占め騒動に発展したのか・この様なことが過去にも起きたのか・デマに騙されない為の対策をまとめました。
是非最後までお付き合いください。
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トイレットペーパー買い占めの原因
今回のトイレットペーパーの不足はメディアやSNS上でデマが拡散されたことによる現状だと言われています。
※本記事では確実性はないので個人を特定することは避けます。これは一例です。
この様な投稿によりトイレットペーパーが無くなるのではないかと言う情報が出回り買い占めが起きたとされています。
そして買い占める様子や商品棚にトイレットペーパーが無い様子が報道されると、さらに危機感を煽られて買い占めが加速しました。
メディアが「売り切れた棚」の映像を流すと更に買い占めを煽る。関係者がトイレットペーパーの豊富な在庫を示す写真を続々投稿！
またメルカリ等のサイトで個人が高値取引を始めた事により、トイレットペーパーを買わないと高値で買わざる得ない恐怖感からも購入意欲を煽られたと思います。
手数料が入って儲かるんでしょうけど、この手は良くないのでどうにか対応した方がいいと思いますけどね。
トイレットペーパーとテッシュペーパーの製造元
トイレットペーパーの殆どは国内工場で生産されています。
日本家庭紙工業会「トイレットペーパー、ティシューペーパーの供給力、在庫は十分にあります」
そして経済産業省の2019年の発表では、4割は静岡県で生産されているとあります。
つまり今回の「製造元が中国です。原産元がティッシュペーパーやトイレットペーパーを生産をそもそもしてないのが根拠です。」はデマだった事が調べるとわかります。
ちなみに製造工程ですが、以下のサイトを見る限りだとトイレットペーパーとティッシュペーパーは途中までは同じ工程になります。
トイレットペーパーとテッシュペーパーの製造工程は加工までほぼ同じであり、国内工場での生産なのでティッシュペーパーについても問題ないと言う事になります。
デマと報道の結果
見事に店内からトイレットペーパーやティッシュペーパーが消えました。
途中まで製造工程が同じなせいなのか、紙おむつまでも無くなっています。
女性生理用品は売り切れのところもあれば、そうでないところもあってまちまち。
ティッシュペーパーも無くて、キッチンペーパーやコットンもありませんでした。
日に日にお米やカップ麺も売り切れが続出しています。
連鎖買いは株価だけにしてください！
トイレットペーパー買い占めるなら株価買い占めてください！
過去に起きたデマ
トイレットペーパー騒動（トイレットペーパーそうどう）とは、1973年（昭和48年）に、オイルショックをきっかけとする物資不足が噂されたことにより、日本各地で起きたトイレットペーパーの買い占め騒動である。
1973年（昭和48年）10月16日、第四次中東戦争を背景に、中東の原油産油国が、原油価格70%引き上げを決定したため、当時の田中角栄内閣の中曽根康弘通商産業大臣が「紙節約の呼びかけ」を10月19日に発表した。
当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油高騰により『紙が本当に無くなるかもしれない』という集団心理から、各地に噂が飛び火し、長い行列が発生したため、マスメディアにも大きく取り上げられ、パニックは全国に連鎖的に急速拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた日本人が、急に「物不足の恐怖」に直面したために起こったパニックとも言われる。パニックの火付け役は、新聞の投書だとする説もある。
ただ、この当時、日本の紙生産は安定しており、実際には生産量自体は同流言飛語が全国的に広まるまで、ほとんど変わっておらず、パニックが発生した後は、むしろ生産量の増加も行っていた。
マスメディアの報道や流言飛語によって、不安に駆られ、高値で沢山のトイレットペーパーを買った消費者は、山積み保管していた
Wikipedia
東日本大震災では、「外国人の窃盗団が略奪をしている」と言うデマが拡散されました。
これはデマでしたが、8割以上の方がデマを信じたと言う調査結果があります。
空き巣が発生したのは事実ですが、犯人はほぼ日本人でした。
東日本大地震発生後に千葉県市原市の製油所が爆発したとき「有害物質の雨が降る」というデマも出ました。
根拠がない情報でしたがSNSにより拡散して話題となりました。
この様に○○ショックや地震など、ストレスのかかった時にデマが発生すると言う事を是非覚えておいてください。
デマに騙されない為に
僕が1番大切だと思うのは、その情報発信したのが誰なのかということです。
例えば、日銀がこれから毎年ETFを10兆円買い支えるというニュースがあったとします。
「トレーダーズ・プレミアム」業界最高水準の株式情報サービス が報じるのと、近所の知人から聞くのではどちらが信用性ありますか？
米国大統領が弾劾裁判にかけられたと言うニュースがあったとして。
ウォール・ストリート・ジャーナル が報じるのと、会社内のたわいも無い話し合いで同僚から聞くのでは、どちらが信憑性がありますか？
当然、トレーダーズ・プレミアム やウォール・ストリート・ジャーナル の情報を信用しますよね。
では、SNSのデマはどうでしょうか。
誰が発信していますか？その人は信用できる人なのでしょうか？
この様なデマの場合、素人個人の呟きがリツイートなどで拡散されて広まります。
不安から恐怖に敏感になり、誰が発信しているのかに目が行かなくなっています。
ネットなので誰が書いてるのかわからないですよ？
近所の子供が「明日日経平均株価100円上がるよ」と言って信じますか？信じないですよね。
実生活では誰が発信した情報なのかに注目するのに、デマの際は誰が発信したのかに注目しなくなると言うことを押さえておいてください。
デマかどうかを見極めるにあたって、誰が発信しているのかに注目するくらいしか無いと思っています。
画像も加工してリアルっぽくできます。
誰かが発言したかの様な画像を持ってくることもできれば、文字なので根拠付きや速報などそれっぽくデマを作れます。
画像に関しては、もし本当なら色んな人が色んな角度からの写真を撮っているはずです。
画像は一例。同じ店舗情報。
今みんなスマホ片手に持ち歩きますよね、そんな中で異常なことが起きてて1人しか写真撮らないってあまり考えられません。
自分で本当なのか調べる力と冷静さも必要です。
デマと真実を見極めて騙されない様、リツイートにより他人へ拡散させない為にも、1度疑って調べてみることをして下さい。
もう一度いいます、発信者は誰ですか？信用できる人ですか？Google検索したらなんて出てきますか？
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本記事はここまでになります、ご覧頂きありがとうございました。
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